９月１７日（現地時間）大会１１日目、Tokyo２０２０ジャパンハウス。次回開催国日本・東京のPRを目的としてリオデジャネイロ・バッハ地区に設けられた施設のレセプションでIPC（国際パラリンピック委員会）会長Philip CRAVENは、ドーピングに関してIOCと異なる決断をした理由について、幣紙記者にこう話してくれた。
「ロシアパラリンピック委員会の参加を認めないという決定は、議決権を持っている１３人のうち１２人の賛成、ほぼ満場一致の意思決定だった」
「また、この決定にIOCからは一切異議は無かった。仮にロシア選手の参加を認めたら、あるいは東京大会を含めて問題先送りの姿勢をとったら、一般の市民や他国のアスリートはどう感じただろうか？ 特に今回の問題は国が率先して行ったということで、たとえ個々のロシアの選手がクリーンであったとしても、他国選手が、同じ競技で戦うロシア選手への疑念を持ったままプレーしなければならないような状況は見過ごせない、ということだ」
リオ・パラリンピック期間の違反に関しては、９月１２日に公開されたIPCのプレスリリースによると、男子重量挙げ１０７kg級に出場予定のサウジアラビアMashal Alkhazaiに対し、彼の経歴で２回目のドーピング違反があったとして、２０１６年９月１１日から８年間の資格停止処分が発表された。リオデジャネイロパラリンピック開幕直前の９月４日に行われた競技会外検査の尿サンプルから禁止物質メテノロンが検出されたためである。この結果を受けて、彼はパラリンピックの出場資格を剥奪され、選手村を去ることになった。
さらに１５日の公式発表で、柔道男子９０kg級に出場したアルゼンチンのJudoka Jorge Lencinaが８日の検査で尿サンプルから禁止成分が発見され、１０日に行われた試合の７位入賞が取り消され、失格処分となった。
これらの複数ドーピング違反の報告に先駆け、Philip CRAVEN会長は、９月７日朝、水泳競技場で行われたプレスブリーフィングで以下のコメントを残している。
「我々は、競技会＆競技会外での血液と尿検査を合わせて、過去に前例が無い１５００回もの検査を行い、違反があったことがわかっている」
また、こうも述べ、対策の進化も強調している。「ドーピングを防ぐには、検査より教育がより重要だと考えており、ここ２、３年で少しずつ成功例を積み重ねている。しかし、重量挙げ種目で違反が起こったように、広範囲のスポーツに渡って（ドーピングに対する）特有の文化があるのではないか。しかし、我々は最善を尽くして進化してきた」
さらに、IPCは９月８日夜に行われた開会式で、ドーピングで処分を受けたロシア選手個人出場の資格を取り消しを報告しており、IPCメディア部門のトップCraig SPENCE氏と広報エグゼグティブディレクター Mario ANDRADA氏は、同日の記者会見でこう述べている。
「ロシアにとって、IPCと世界のアンチドーピングの規約を遵守することが、パラリンピックに戻ってくることができる唯一の道であり、我々はそれを望んでいる」
ドーピングに対する選手側のエピソードとして、１５日に、陸上女子４００mリレーT37で金メダルを獲得した中国のJIANG Fenfenは、レース後のインタビューで、今日はどんなお祝いをしますか？と聞かれ、「マクドナルドに行く予定。ドーピング検査に合格しなくてはならないので、過度な外食を控えていたの。とても楽しみ」と答えている。お祝いがマクドナルドでの食事という、スポンサーであるマクドナルドだが、選手村での食生活は限られていることを物語っていると感じた。栄養面に配慮した選手用の特別メニューが提供されることを願ってやまない。
ロシアのドーピングに対するIPCの判断が注目されたリオ・パラリンピック。選手の健康面と共に公平な競争を阻害する面から言えば、ドーピングとは禁止薬物だけではなく、選手の障害に合わせた薬の使用についての専門的な知識が必要となってくるのではと考えられる。
また、広く言えば、薬物だけでなく、先進国と途上国での開発環境の違い、義足で運動能力が増しているのではないかという嫌疑などがあり、競技の公平性に向けてはこれからの幅広い議論があることだろう。
いずれにせよ、健康や生命への危険を伴う薬物を使用して行われるドーピングによるスポーツがあってはならないということは、今回パラリンピックにより明らかにされた。
このようなリオでのドーピング問題への対応を終えて、今後のパラリンピックについて、Philip CRAVEN会長は希望を持ってこう述べている。
「今後もパラリンピックは続いていく。２０２２年の北京、次の２０２４年に、五輪に続いて同じ場所でパラリンピックを開催することをIOCと合意している。そこでの我々の仕事の目的は、やはり高い水準を維持するということ。すでにオリンピックでなされているスポーツ競技の質をさらに高めていかなければならない」
（Philip CRAVENインタビュー：佐々木延江）
Author: 扇強太
1966年福岡県生まれ。大学卒業後、製薬会社勤務。営業、マーケティング、教育、与信管理部門に所属。MBA取得後、本業と並行して、障害者スポーツ取材現地取材ワークショップ、プロボノワーカープロジェクトマネージャー、障害のある女性を対象としたフリーペーパー「Co-Co Life女子部」営業部門の責任者を務める。パラフォト・リオ取材に協力しドーピング関連情報収集した。
